
なよろ観光まちづくり協会の益田了輔係長は、「どうしても必要になる発電機だとか、警備についても人件費がかなり上がってるので、値上がりに対応するのが大変になってきている」と実情を打ち明けます。
経費が増える一方で予算は限られているため、主催する実行委員会は自ら屋台を出店し、その売り上げを警備員の人件費などの運営資金に充てています。
しかし、それでも予算が足りず、ボランティアの協力が欠かせない状況です。
益田係長は「青年会議所や商工会議所、JAの青年部に、警備や売店を実行委員会で出しているが、運営の人員としてついてもらっている」と説明します。

さらに、物価高騰に伴い花火そのものも値上がりしていますが、メインである『花火大会』にかけられる経費も限られているため、苦労が絶えないといいます。
「何千発、何万発という花火の数では勝負していない。見せ方を工夫していて、実行委員会や花火業者と何回も打ち合わせを重ねて、特色ある名寄にしかない花火大会というのを目指している」と益田係長は語ります。

そこで2026年は、花火と花火の合間にアーティストが会場をさらに盛り上げて、後半の花火につなげるなど、演出面にも工夫を凝らしました。
観客からは「楽しかった」「最高ですよ。やっぱり地元のみんなが集まる、ふるさとの憩いの場」といった感想が聞かれました。
なよろ観光まちづくり協会の栗原智博会長は「この地域が元気になるための花火で、花火を見るとみんな笑顔になる。笑顔が一番大事」と花火にかける思いを口にします。
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