災害時の「命の水」に「協力井戸」の恵み…“早い・安い・広い”注目ポイントとは

生活用水は命を守ることにつながる

遠藤教授は大規模地震が切迫している北海道こそ、命を守る大切な水源として「井戸」を再認識する必要性を指摘します。

「生活用水が手に入らないと生活の質が非常に落ちますし、そこから健康被害とか二次被害が発生する可能性が高い。すぐ隣に出る井戸水があれば、そこで水を補充できることも井戸の利点のひとつ」

能登半島地震の被災地でも活用

石川県羽咋市　首相官邸HPより

「協力井戸」という言葉を知っている人がどれだけいるのか。
いざという時にどこにあるのか知っている人は多くないのが現状です。

水道が当たり前の時代で、井戸や地下水が再び注目されるようになったきっかけが能登半島地震でした。

2024年の能登半島地震では、断水が長引きました。トイレを流す水がなくなり、トイレに行くことをためらって体調を崩す住民も出て、災害関連死のリスクが指摘されました。
そこで活躍したのが「井戸」だったんです。

石川県内には、井戸を持っている民家や企業が多く、多くの持ち主が善意、ボランティアで、誰でも自由に水を汲めるように開放して、被災地の衛生の向上に役立ちました。

HBCテレビ「今日ドキッ！」のスタジオではコメンテーターのアンヌ遙香さんが、近所を散歩するときに協力井戸のプレートをみかけていたそう。
いざというときのために、ご近所づきあいの大切さを感じたといいます。

過去の災害でも、ご近所づきあいや地域の結びつきが強いところの方が、生存率が高いとデータで出ているのだといいます。

札幌市の「協力井戸」の制度は、阪神・淡路大震災の2年後、1997年度に始まり、当初は1000を超える井戸が登録されていたのですが、認知度の低さもあって、現在473か所まで減りました。

豆腐店や銭湯、病院、工場が多いのですが、井戸の場所は市のホームページでリストが公開されています。

秋元市長も市民への認知度の向上や、登録する井戸の数を増やしたい意向を示しています。

ブラックアウトなどで電源がなくなったときなどのために、あえて電気ではなく、手押しのポンプの井戸を造っている町もあるようです。

そして、あくまでも「ボランティア」のため、貸してくれる場所の方が被災した際には使えないこともあります。
必ず使えるわけではないということも頭に入れておきましょう。

今一度、避難経路とともに、協力井戸の場所など防災を話し合う機会を作っていきましょう。

文：HBC報道部
編集：Sitakke編集部あい

※掲載の内容は「今日ドキッ！」放送時（2025年8月20日）の情報に基づきます。