男性育休のリアル「職場で嫌な顔をされなかった」環境づくりの大切さと課題

「嫌な顔をされなかった」

育児休業は、男女ともに子どもが原則１歳になるまで取得することができ、賃金の約３分の２～半分が給付金として支給されます。

2022年の育児・介護休業法の法改正により、男性の育休取得を推進することが企業側の義務となりました。

厚生労働省によりますと、昨年度の男性の育休取得率は３割を超えて、過去最高となりました。

田口さんが勤務する北海道銀行では、男性が育休を取りやすくするため、長期の育休から職場に復帰した時には、職員どうしが情報交換できる「復職サポートセミナー」を用意しています。

2023年度、道銀は男性の育休取得率100％を達成しました。

「上司と同じ職場の仲間が本当に信頼できる人たちばかりで、誰一人嫌な顔をしなかった。本当に助かりました」と田口さんは話します。

さらに、道銀は、育児と仕事を両立させるために職員用の託児所を設置するなど、サポートに力を入れています。

北海道銀行人事部ダイバーシティ推進室の佐伯亜耶さんに話を聞きました。

「職員の働きやすさをすごく大事にしていて、その中の１つがやっぱり育休取得。子育て・プライベートと仕事の両立ってすごく大事なこと。育休取得はキャリアを阻害するものじゃないという空気感になってくると思っているので、そういうところを目指したい」